頑張れ！大津社労士

「社長、良い社員とはどんな社員ですか」

「良い社員かぁ・・そりゃ積極性があってやる気がある社員でしょ」

「じゃぁ、積極性があってやる気があれば仕事の作業ができんでもいいとですか」

私が賃金コンサルティングを実施知る場合には、この切り口からスタートする。

「いやぁ、作業ができんかったら困りますよ」

「というこは、積極性とやる気は関係ないということになりますよ。積極性がなくても、指示された仕事をきちんと完遂してくれれば会社としては問題がない、むしろそのような社員が良い社員ということにならんですか」

これが本題である。会社は社員さんの作業で成り立っている。この作業が完遂できなければ会社は成り立たない。ここに積極性とかやる気をいうあいまいなものは基本的に必要ない。第一積極性を持つように指示したとしても、社員さんはどうして良いか分らないものである。ましてや、この不明確な要因で社員さんを評価することは危険である。

「大津さんの言うとおりやね。やる気とかいうものは個人個人で感じ方が違いますもんねぇ」

少しずつ私の話を理解してもらいはじめた。経営者がこのことを理解できないと社内制度の根幹である賃金体系は改善できないのである。社員さんが働く第一目的は賃金である。この賃金について明確にすることは会社の社内制度の基本ができあがるといってもよい。

この後、この社長と賃金と中心とした社内制度のことについて話をして本格的に賃金体系のコンサルティングを実施するようになった。今の時代の世の中の動きは『早くて安い

』がキーワードである。そこで私が行うコンサルティングは1案件につき1ヶ月を基本としている。期間が短いとその分のコストを抑えることができるので価格も低めに設定できる。ビジネスとは対価に比例すべきである。

「では社長、まず会社の作業を明確にしておきましょう。コンサルティング期間が短いですが、その分ご協力願いますよ。ベストな会社の社内制度作りは会社が行うべきです。そやないと会社の制度はいいもんができんですよ。私はそのお手伝い的にやり方を教えていきますからいいですね」

こうして1ヶ月のコンサルティングがスタートした。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　つづく